報告:香港でのInnoEX出展

2024.04.22

香港、行ってきました!

2024年4月13日(土)〜16日(火)、香港で開催される「アジアで最も期待されるI&Tイベント」InnoEXへ出展してきました。

世界中からバイヤーが集まり、スマートシティ、スマートビジネス、スマートリビングをテーマに次世代のI&Tソリューションを紹介していました。

InnoEXに関する詳細は以下のページからもご覧いただけます。

香港でInnoEXに出展します

催事名:InnoEX 2024
期間:2024年4月13日(土)~16日(火)
会場:香港コンベンション&エキシビジョンセンター
主催:香港特別行政区政府、香港貿易発展局
同時開催:HKTDC 香港エレクトロニクス・フェア(春)、デジタル・エコノミー・サミット(香港特別行政区政府とサイバーポート共催)

 

ブース風景

わたしたちResoTech EXPO in Okinawa(リゾテックエキスポ)の運営事務局を担う「一般財団法人 沖縄ITイノベーション戦略センター(ISCO)」として、出展していましたが、香港の皆さまの日本に対する関心の高さは、展示場内だけでなく、街中からも感じることができました。

また、香港スタートアップの皆さまのサービス・ソリューションも観光に関するものも多く、沖縄との親和性もあると感じました。

スタートアップ連携の強化

今回、沖縄から2社のスタートアップを連れて、出展しましたが、11月14日(木)・15日(金)沖縄アリーナで開催するリゾテックエキスポでは、香港からスタートアップが数社いらっしゃいます。

ぜひ、お話をきいてみてください。

日本、沖縄と違う視点で開発や展開しているスタートアップが多くありますので、沖縄で日本のビジネスとコラボレーションをして、日本から沖縄へ、沖縄から世界へ、世界から沖縄へ、沖縄から日本へ、そんなイノベーションの場をリゾテックエキスポは提供します。

 

出展申し込み早割は5月末まで

ResorTech EXPO 2024 in Okinawa(リゾテックエキスポ2024)は、現在出展申し込みを絶賛受付中です。

早割は5月末までなので、出展をご検討中のみなさまは、一度事務局までご連絡ください。

問い合わせはこちらから

催事名ResorTech EXPO 2024 in Okinawa
テーマ「沖縄がつなげるアジアと日本 」
国内外のIT事業者様と、観光をはじめとした幅広い事業者様に、沖縄へ参集いただくリゾテックエキスポを、アジアから日本へ、日本からアジアへの足がかりとして活用いただくことを願っております。
主催ResorTech EXPO in Okinawa 実行委員会(実行委員長:稲垣 純一)
会期リアル会場:2024年11月14日(木)・15日(金)
セミナー・シンポジウム配信:2024年10月1日(火)~11月30日(土)
会場沖縄アリーナ(サテライト会場あり:那覇市、浦添市、うるま市、東京大田)
内容・ 展示商談会  ・ 特別セミナー・シンポジウム  ・逆商談ブース  ・スタートアップブース  ・海外企業マッチング
対象分野・ 国際ゲートウェイ沖縄:アジアと日本をつなぎ地域を超えた新ビジネスの創出
・ 稼ぐ力の向上:観光をはじめとした全産業のDXの推進とDX人材の育成
・ 地方創生:産官学がつながり地域課題の解決を目指す
主な来場者全ての産業でテクノロジー・サービスを必要とする事業者、行政関係者、学生、マスコミ
来場者数リアル会場 11,838人(来場者+出展社+登壇者+プレス) ※ 延べ人数
オンライン 4,700 人(オンライン登録者) 
連携イベントInnoEX(香港)、COMPUTEX Taipei/InnoVEX(台湾)、Meet Greater South(台湾)、ODEX、京都スマートエキスポ、CEATEC、沖縄大交易会
後援沖縄県/沖縄市/那覇市/デジタル庁/内閣府沖縄総合事務局/総務省沖縄総合通信事務所/大田区産業経済部/台北駐日経済文化代表処那覇分処/沖縄経済同友会/沖縄県情報通信関連産業団体連合会(IT連)/一般社団法人沖縄県情報産業協会/一般財団法人沖縄観光コンベンションビューロー/独立行政法人日本貿易振興機構沖縄貿易情報センター/沖縄振興開発金融公庫/公益社団法人沖縄県工業連合会/公益財団法人沖縄県産業振興公社/一般財団法人南西地域産業活性化センター/一般社団法人沖縄県生産性本部/独立行政法人中小企業基盤整備機構 沖縄事務所/沖縄気象台/株式会社沖縄県物産公社/株式会社沖縄TLO/沖縄県中小企業団体中央会/沖縄県商工会連合会/沖縄県中小企業家同友会/一般社団法人沖縄県経営者協会/沖縄県信用保証協会/一般社団法人沖縄県発明協会/株式会社OJAD(沖縄ベンチャーマーケット運営事務局)/沖縄科学技術大学院大学(OIST)/国立大学法人琉球大学/一般財団法人沖縄県私学教育振興会/一般社団法人沖縄県専修学校各種学校協会/沖縄税理士会/一般社団法人沖縄県中小企業診断士協会/日本公認会計士協会沖縄会/一般社団法人情報サービス産業協会/一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会/一般社団法人日本テレワーク協会/公益財団法人大田区産業振興協会/気象ビジネス推進コンソーシアム(WXBC)/Taipei Computer Association(TCA)東京事務所/KOTRA東京IT支援センター/財団法人済州創造経済革新センター(JCCEI)/NHK沖縄放送局/沖縄テレビ放送株式会社/琉球朝日放送株式会社/琉球放送株式会社/沖縄タイムス社/琉球新報社/株式会社ラジオ沖縄/株式会社エフエム沖縄
計 52